福祉機器の実用化可能性を評価するツールが開発される

公開日：2024年1月30日 09時00分
更新日：2024年2月22日 09時41分

こちらの記事は下記より転載しました。

公益財団法人長寿科学振興財団発行　機関誌 Aging&Health 2024年第32巻第4号（PDF:5.1MB）（新しいウィンドウが開きます）

　福祉機器は市場規模が小さく、事業化されても持続的な供給には課題があるとされている。この解決策の1つとして、米国のピッツバーグ大学のグループが福祉機器の実用化の可能性評価ツールを開発した。これは、3段階の評価と改良を経て開発されており、問題点、ステークホルダー、解決策、競争と優位性、チーム、持続性の6つのカテゴリに関する25の評価項目から構成される。それぞれの項目を1～5点で点数化し、合計点により早期段階、新興段階、成熟段階を判断する。数値だけでは考慮しきれない領域ではあるが、事業化や開発助成制度等いろいろな場面での活用により、福祉機器の効果的、効率的な開発の促進に役立つことが期待される。