予防から「老いに備える」時代へ（辻 哲夫）
公開月：2026年1月
シリーズ第16回長生きを喜べる社会、生きがいある人生をめざして
人生100年時代を迎え、一人ひとりが生きがいを持って暮らし、長生きを喜べる社会の実現に向けて、どのようなことが重要であるかを考える、「長生きを喜べる社会、生きがいある人生をめざして」と題した、各界のキーパーソンと大島伸一・公益財団法人長寿科学振興財団理事長の対談の第16回は、一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会理事長の辻󠄀哲夫氏をお招きしました。
出会いが導いた転機――糸賀一雄氏、佐藤智氏との邂逅
大島：今号の対談には、元厚生労働事務次官の辻󠄀哲夫さんをお迎えしました。辻󠄀さんとのお付き合いは、私が国立長寿医療センター（現・国立長寿医療研究センター。以下、長寿医療センター）に赴任した直後からで、もう20年になります。まずは経歴を簡単にご紹介いただけますか。
辻󠄀：大学卒業後の1971年に厚生省（当時）に入省し、2007年に退官しました。若い頃から「大学で教員をしてみたい」という夢があり、偶然が重なった結果、東京大学高齢社会総合研究機構の職に就きました。東大では地域包括ケアシステムの構築に向け、「住み慣れた場所で自分らしく老いるまちづくり」を目指した柏プロジェクトに取り組みました。プロジェクトにひと区切りをつけた現在は、一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会（社福協）で理事長を務めています。
大島：大学卒業後は一貫して厚生労働行政に携わってこられました。進路を選ぶ際には、ご家族の影響も大きかったのでしょうか。
辻󠄀：父も兄も医師でしたが、兄が医師だったこともあって、私は法学部に進みました。卒業時には公務員を志し、いくつかの選択肢の中から厚生省を選びました。今にして思えば、医療に囲まれた家庭環境が、その選択の土台にあったのかもしれないと思います。
これは初めてお話ししますが、入省前、「本当に困っている人を理解し、力になれるだろうか」と悩み苦しんだ時期がありました。しばらく悩んだ末、「一度決めたらとにかくやる」と覚悟を固め、入省してみたら仕事が本当に面白かった。以来、仕事にのめり込み、年金・医療保険など、保険財政のマネジメントが中心でしたが、いろいろな分野の仕事に携わりました。
大島：辻󠄀さんといえば、私が長寿医療と関係がありますので、高齢者ケア政策や地域包括ケア、在宅医療が浮かんできますが、その転換点はどのように訪れたのでしょうか。
辻󠄀：1980年、33歳の時に滋賀県庁の厚生部社会福祉課へ出向し、糸賀一雄先生の足跡に触れたことが大きな転機となりました。糸賀先生は、「この子らを世の光に」という発信をされ、日本の知的障害者福祉を切り開いた第一人者です。「人の幸せをどう考えるか」という意味で決定的な影響を受けました。
その後、滋賀県庁から戻り、老人福祉課に異動し、勉強のために書店巡りをしていて出会ったのが、在宅医療の先駆者・佐藤智（あきら）先生の著書『在宅老人に学ぶ』（ミネルヴァ書房）でした。在宅医療に取り組まれる中で見出された、「老人は最後の時まで生き続ける者であり個性的なものである。老人は無限の可能性をもつ」という考えは、糸賀先生の思想とまったく同じでした。私がある講演で、「『在宅老人に学ぶ』という本を書かれた佐藤智先生に、私は開眼させられました」という話をしたところ、会場から「それは私です」と手を挙げられたのが、まさに佐藤智先生本人。その出会いをきっかけに、先生に師事することになりました。
「高度に進歩した現代医療の次のステップとして、在宅医療が必要だ」と確信したのが40歳のこの頃です。その後、58歳の頃に大島先生と出会うのですが、それまでの約20年間、在宅医療のことを考え続けてきました。
在宅医療を政策医療の柱に
大島：私が初めて辻󠄀さんにお会いしたのは2005年、長寿医療センターの初代総長に就任した翌年でした。当時、私は腎臓移植の専門医から高齢者医療に転じて2年目。辻󠄀さんは厚生労働審議官を務めておられました。どのような経緯でお会いしたのか、少し記憶が曖昧です。
辻󠄀：2004年に厚生労働審議官に就任した当時、医療制度改革が大きな政治課題でした。制度改革の立案を担う立場でしたが、私は医療保険財政を中心に歩んできたため、「医療とは何か」を一から学ぶ必要性を感じていました。そこで、6つあるナショナルセンター（国立高度専門医療研究センター）の総長を一人ずつ訪ねることにし、東京にある各センターを回ったあと、最後に伺ったのが愛知県の長寿医療センター、つまり大島先生のところでした。
大島先生にお会いして、一言でいえば、「私が探していたのはこの方だ」と思いました。私の信念は「政策医療の中に在宅医療の考え方を取り入れること」。その考えを共有し、共に実現してくださる方をずっと探していました。
腎臓移植の外科医として「目の前で苦しむ患者さんを救いたい」という強い思いをもつ先生のまなざしに、深く感銘を受けました。ご自身の身からにじみ出る信念をもって行動される方だと感じました。「センターに赴任して2年、自分なりに懸命に勉強したけれど、不老長寿もあったもんじゃないよね」とおっしゃったことも印象に残っています。老化や死は避けられないという当たり前を受け入れて、医療のあり方を考えなければならない、という話だったと思います。
もう「この方だ！」と確信したので、一度目に会った時から在宅医療の話をした記憶があります。その後、先生が東京にお越しになったときに厚生労働審議官室に立ち寄ってくださり、再びじっくりお話しする機会がありました。
大島：たしかに、あの時は"さらわれるように"審議官室へ連れて行かれましたね（笑）。「役人にこんな方がいるのか」と驚いたことを覚えています。私はちょうど長寿医療センターとしての方向性を模索していた時期で、辻󠄀さんのお話を伺い、「進むべき道が見えた」と感じました。すなわち、「これからの長寿社会では医療の形が変わる。病院中心の医療から、地域全体で支える医療へと転換する」こと。そして「その中核となるのが在宅医療である」という2点です。
ナショナルセンターに在宅医療を組み込む
大島： 辻󠄀さんのお話を伺ってから、長寿医療センターとして何に取り組むべきかを深く考えました。これから迎える超高齢社会において、国民にとって最良の医療とは何か。その答えが「在宅医療」だと確信しました。しかし、ナショナルセンターの総長会議や有識者会議などで「長寿医療センターとして在宅医療に取り組みたい」と話をしても、ほとんどの反応は「なぜナショナルセンターで在宅医療を?」というものでした。当時は「在宅医療は、病院で行う医療を居宅で行うもの」といった認識が一般的で、医療界でも社会でも、その価値は十分に理解されていませんでした。その頃、辻󠄀さんにだいぶ愚痴をこぼしたことを覚えています。
その後、2007年に公表された「国立高度専門医療センターの今後のあり方についての有識者会議」の報告書の中で、今後の医療課題における各センターの役割が明示され、長寿医療センターには小さいながらも「在宅医療」という文言がありました。おそらく辻󠄀さんが支援してくださったのでしょう。「これで在宅医療を推進する条件が整った」と強く感じました。
辻󠄀：当時のナショナルセンターの先生方すべてが在宅医療に理解がなかったわけではなく、特に国立がんセンター（現・国立がん研究センター）の当時の総長・垣添忠生先生は、その意義をよく理解されていました。その中で、大島先生は在宅医療の本質をいち早く理解し、ナショナルセンターの体系に組み込まれた。先生ならきっと実現してくださる信じていました。その実行力と推進力に、ただただ感服しました。
大島： 私としては、「長寿医療センターに在宅医療を組み込むように追い込まれた」というか、辻󠄀さんにうまく仕組まれたような気もしますが（笑）。
そして、在宅医療を普及・充実させるには、センターだけでなく国の施策全体に働きかける必要があると考えました。そこで2007年、長寿医療センターを事務局として、「在宅医療推進会議」（座長：佐藤智氏）を立ち上げました。医師会をはじめ、在宅医療の関連団体や各職能団体が一堂に会する場を設け、在宅医療を推進するために全国的な議論を始めました。
「治し支える医療」と「ライフ（生命・生活・人生）」----日本独自の医療モデル
大島：2012年には、私は社会保障制度改革国民会議の委員を務めることになりました。きっかけをつくってくださったのは大久保満男先生（元日本歯科医師会会長、Aging&Health第32巻第4号対談「」）です。もともと辻󠄀さんと大久保先生の間に交流があり、辻󠄀さんが私を紹介してくださったことで、大久保先生が私を委員に推薦してくださいました。
会議では各委員に発言の機会があり、私は「治す医療から、治し支える医療へ」という言葉を発表しました。発言内容は辻󠄀さんを含め多くの方と意見交換をしてまとめたものです。結果、2013年国民会議の報告書には、「『病院で治す』から『地域全体で治し・支える』医療へ」と記され、「治し支える医療」という言葉が広く知られるようになりました。翌2014年には、医療と介護が一体となった「医療介護総合確保推進法」が制定され、地域包括ケアシステムの構築が進んだという流れです。
その後、「支えるとは何を支えるのか」という話の中で、私は当初「生活を支えること」と考えていましたが、辻󠄀さんが関わる在宅医療の団体で、「支えるのはライフ（生命・生活・人生）」という考えが打ち出されました。今ではそれが在宅医療の基本概念として定着しています。
辻󠄀：「治し支える医療」の考え方と「ライフ（生命・生活・人生）」という考え方は、大島先生と私のそれぞれの思い入れが端緒になったのではないかと理解しています。私は「日本在宅ケアアライアンス」という団体の在宅医療が目指すべき方向性を示す「基本文書」の原案づくりを担当しました。その際、在宅医療の質を評価する指標は、「QOL（Quality of Life）」であると合意されていましたが、「Life」という言葉を日本語で示し、多職種が合意できる、分かりやすい共通概念をつくりたいと考えました。辞書を引くと、「Life」は「生命・生活・人生（あるいは生涯）」と訳されています。そこで、「基本文書」の原案作成を担当した仲間の医師と相談し、治す医療は「治し支える医療」の一部に過ぎず、人がその人らしく生きがいをもって生き切れるよう、在宅医療においては、医師を含む医療介護を通ずる多職種がこの3つのライフの質の最適の組合せに向けて連携して取り組むという方向が明らかになりました。
この3つのライフの質という視点を大切にして、「治し支える医療」への転換を進めていく。「治し支える医療」という概念と「3つのライフの質」という概念が結びついたことで、超高齢社会を迎える今後の日本の独自の医療のあり方を示すことができるようになったと思っています。
大島：「ライフ」という言葉には、生命・生活・人生という、人の誕生から死までを包括する深い意味があります。その考え方を知ったとき、まさに目が開かれる思いでした。
在宅医療の礎を築いた勇美記念財団
大島：在宅医療の話に戻りますと、在宅医療の発展の歴史を語る上で、「」（以下、勇美記念財団）の存在は欠かせません。2000年、株式会社オートバックスセブンの創業者の一人・住野勇氏の寄附により設立された財団法人です（現在、公益財団法人）。辻󠄀さんは財団設立当初から携わっておられますが、その経緯を教えていただけますか。
辻󠄀：私が勇美記念財団に関わるようになったのは、本当に偶然のことでした。住野勇・美代子ご夫妻は、事業で得た資産を社会に還元したいと考え、医療分野に貢献する財団を厚生省の関係で設立したいと希望されていました。住野氏は、つてを探り、厚生省医系技官・高原亮治氏（のちの健康局長）に相談されたそうです。そこから同郷つながりで近藤純五郎保険局長に話が伝わり、当時、その下で保険局の審議官を務めていた私に声がかかりました。そこで、近藤局長と意見が一致し、「在宅医療を推進する財団がいいのでは」という話になり、佐藤智先生を住野ご夫妻に紹介したところ、ご夫妻は佐藤先生の思いに深く共感され、保険局の管轄の下、極めて短期間で設立が認可されました。
私は佐藤先生にこの話をつないだ後、保険局を離れましたが、後輩の皆さんが引き続き勇美記念財団を支えてくれました。財団の勉強会には、迫井正深さん（現・医務技監）が第1回から参加されたと聞いており、その後も厚労省の現役の関係者が途切れることなく出席し、この勉強会は重要な役割を担っています。
大島：辻󠄀さんから勧められて私も勇美記念財団の勉強会に参加し、日本の在宅医療の実際を学ばせていただいています。「在宅医療推進会議」を立ち上げた2007年には、勇美記念財団と「第3回在宅医療推進フォーラム」を共催させていただき、共に歩んできました。
在宅医療は介護とともに
大島：その後、長寿医療センターで発足した「在宅医療推進会議」は、2016年に厚労省医政局が主導する「全国在宅医療会議」へと発展し、国の事業として在宅医療が正式に位置づけられました。私も座長として参画しましたが、残念ながらこの会議は2019年で終了しています。
辻󠄀：終了した理由はよく知りませんが、会議の場で大島先生が「在宅医療に介護関係者が関わるべきだ」とご発言されたように、老健局との連携ができていないという構造的問題がありました。そもそも在宅医療の概念は、介護を含めた体系を構築しなければ完成しません。医政局と老健局が組織として連携を取らなかった、つまり縦割り行政の壁をこえられなかったことが、あの会議が続かなかった大きな原因だと私は考えています。
大島：在宅医療は「生活を支える医療」ですから、介護と一体で進めて、より大きな体系に発展させていく必要がありますね。
辻󠄀：おっしゃるとおりです。その流れを受けて、今回進めている「新たな地域医療構想」では、医政局が、85歳以上の人口の急増に対応する新たな最大の改革の柱のひとつとして、「病院の入院機能の分化と連携」という従来からの枠組みに、初めて「外来」「在宅医療」「介護との連携」という体系を組み込んだのです。
大島：それが初めてだとは、意外です。
辻󠄀：医政局もようやく、介護と連携した在宅医療なくして医療改革は成り立たないという結論にたどり着いたのだと思います。そもそも医療と介護の連携は、地域から積み上げるものです。老健局の「在宅医療・介護連携推進事業」は、社会保障制度改革国民会議の提言に基づく一連の改革として2015年頃から介護保険の地域支援事業として始まりました。この取り組みを確実に進めていくためにも、やはり老健局と医政局が真に手を組むことが不可欠です。
医政局が老健局との連携の必要性を認識した今回の新たな地域医療構想が、実際に機能するかどうかが、医療改革が本当の意味で動き出すかどうかの分岐点になると考えます。私は今理事長をさせていただいている医療経済研究・社会保険福祉協会として地域の医療介護の連携体制のデータの「見える化」を進め、地域での実効性のある話し合いが進むように支援し、厚労省をバックアップしていきたいと考えています。
老いのプロセスを学び、老いを正しく受け入れる
辻󠄀：今後の医療改革は、人生100年時代を迎え85歳以上人口が急増することを機として、「治し支える医療」の普及、政策的には、新たな地域医療構想に基づく地域における多職種連携の在宅医療の普及の成否が焦点になります。同時に、もうひとつどうしても必要なことがあります。
現在の85歳以上人口の平均の要介護認定率は約6割です。そして2040年には85歳以上人口が1,000万人に達します。介護保険の財政が厳しくなり、必要な良質な介護サービスの確保は難しくなり、医療提供体制にも大きな影響が及ぶことが懸念されます。要するに、国民全体の要介護になる時期をもっと遅らせる政策が不可欠です。
老いの始まりはフレイルです。要介護になってからでは元に戻れる可能性は低く、その一歩手前がフレイル、そのまた手前がプレフレイルで、健常から徐々に弱っていく過程にあります。「要介護の手前であるフレイルは可逆性がある」という見解を日本老年医学会が示していますが、その段階では、現実には専門職の支援が必要です。しかし、地域住民自身がプレフレイルや健常の段階から「栄養」「身体活動」「社会参加」の3つの柱に取り組めば、フレイルになってから対応するよりも、より長く自立を保てると期待できることが分かってきています。
フレイルの概念を通して、老いがどのように進むのかを地域住民同士がきちんと学び行動すれば、早期から老いを遅らせるとともに、最期への覚悟を含めて老いを正しく受け入れる準備ができる。単なる予防ではなく、「老いに備える」という発想転換が必要です。この場合、上から教えられるのでなく、住民同士が自発的に学び励まし合うことが重要であり、このような観点から、医療経済研究・社会保険福祉協会が事務局となって、自治体と産業界の有志が中心となったフレイル予防推進会議が立ち上げられ、フレイル予防5か年活動計画の策定を目指しています。
大島：今日は、在宅医療の黎明期からその発展の歴史、そして現在の研究の中心であるフレイルの話まで多彩な話を伺いました。辻󠄀さんと出会って約20年。振り返ると、医療の大きな方向性がまさに辻󠄀さんの言葉どおりに進んできたと感じています。地域包括ケアが進み、医療は病院完結型から地域完結型へ。その中心を支えているのが在宅医療です。辻󠄀さんは、私に医師として最後に進むべき道を示してくださった方だと強く感じています。これからも日本の政策医療への的確な提言を期待しています。
辻󠄀：大島先生との対話の中で、多くのエピソードを思い出し、改めて元気が出ました。私は、これからは後期高齢者になっても、もう一仕事する時代だと言っています。これからも大島先生と共に仕事をさせていただきたいですし、先生がいらっしゃるからこそ私も頑張れる。大島先生がお元気であることが、私の元気の源です。今日は楽しい時間をありがとうございました。
対談者
- 辻 哲夫（つじ てつお）
- 1971年東京大学法学部卒業後、厚生省（当時）に入省。老人福祉課長、国民健康保険課長、大臣官房審議官（医療保険、健康政策担当）、官房長、保険局長、厚生労働事務次官を経て、2008年から田園調布学園大学教授、2009年から東京大学高齢社会総合研究機構教授を務める。現在、東京大学高齢社会総合研究機構・未来ビジョン研究センター客員研究員、一般財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会理事長、公益財団法人在宅医療助成勇美記念財団専門部会長など。厚生労働省在任中に医療制度改革に携わった。編著書として、『日本の医療制度改革がめざすもの』（時事通信社）、『地域包括ケアのすすめ：在宅医療推進のための多職種連携の試み』（東京大学出版会）、『在宅医療：治し支える医療の概念と実践』（中央法規）などがある。
- 大島 伸一（おおしま しんいち）
- 1945年生まれ。1970年名古屋大学医学部卒業、社会保険中京病院泌尿器科、1992年同病院副院長、1997年名古屋大学医学部泌尿器科学講座教授、2002年同附属病院病院長、2004年国立長寿医療センター初代総長、2010 年独立行政法人国立長寿医療研究センター理事長・総長、2014年同センター名誉総長。2020年より長寿科学振興財団理事長。公益財団法人在宅医療助成勇美記念財団理事。2023年瑞宝重光章受章。
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